全国ボウリング公認競技場協議会
Japan Association of Registered Bowling Alleys

普及活動のページ
レッツ・ゴー・ボウリング！

宮田　哲郎

（社）日本プロボウリング協会
（社）日本体育学会・体育経営管理部
会　員

平成18(2006)年11月1日号


第16章　2006年レジャー白書を読んで（続編2）

　過日、長年お付き合いしているある若手経営者から、長いお手紙を

いただきました。前号コーホート分析の信憑性、業界のナショナル・

キャンペーンが将来　本当に企画されるのか、それが業界振興に有効

なのか、苦しい当面の資金繰り、幹部社員のマンネリ化・低い志気、

動機付けの難しさなど、事業を継続すべきを悩んでおられるのです。


　開業３０数年を経て、先代の経営コンセプトも目だって老化が進み、

次の目標を打ち立てるには、業界に「新しい経営ノウ・ハウ」が見当た

らない中で、当面の利益はほぼ確保できているようです。しかし、次の

リニュアル計画「新規顧客開拓の具体策」は、従来型手法では金融筋が

承知しないだろう・・・と心配していました。


　さて、「新規顧客の開拓・リピーター化」を望まない業界人は居ない

のですが、「仮説をたてて、延々と実行」するセンターや、無料・有料で

基本的なノウ・ハウを開示しあっている（場・協会）組織を見たことが

ないのですが、いかがでしょうか？きっと、地域の協会は「近くで競合

しあっている」ので、無理があるのでしょう。


　しかしながら、「業界の結束」は、いまだと断言します。

　とは言え、私には全国の経営者協会、ボウラー団体、業者組織となる

と大きすぎて何ともいえないのですが、地域の（できれば競合しない）

センター同士が＊結束して、本格的なエリア・マーケテイングを始める

なら、今しかないと思うのです。


　これが「焦眉の急」であることは、過去１８年間の「白書」を時系列

で観察するとよいのです。今月は、今起きていること、これから起きる

ボウリング業界の２，０１０問題、産業の危機を救う方法など、さらに

詳しくお話しましょう。


　　（1）いま、起きていること：


　コーホート分析は、今後１５年間あらゆるスポーツ・レジャー産業が

「縮小の一途を辿る」と予測しています。人口構造の変化、出生率低化

が続く中、わが産業は若者世代の「遊びニーズ」に過度に依存しており

、旧態依然とした「商業意図がみえみえ」のマーケテイングに頼るしか

ない状況から脱出する「抜本的な」対策を考える時期です。


　また、ボウリングは画期的ハード・ウエアが出現しない限り、レトロ

化が避けられないのです。「新しいスターが誕生すれば・・・」とか、

メーカーが昔のオートマテイック・コンピューターに匹敵するものを

開発するだろうと「神風が吹く」ことを期待するのは、笑止千万です。


　では、いま何が起きているのでしょうか？

昨年の参加人口が３，０００万人を割る２，７６０万人となりました。

　わが国スポーツ種目のナンバーワンとなる３，０００万人を記録した

のは、１９８８年（昭和６２年、２，９６０万人）以来のことですが、

８９年（平成元年）の３，０８０万人から１８年間も続いたのです。


　しかし、昨年は前年比４４０万人減で、約３０億円の減収でしたが、

全国１，０００余りセンターは、どうお考えでしょうか？


　　（2）これから、起きること：


　白書の分析は２、００５年を１００万人少なく誤記していますが、

これをベースに２，０１０年が２５０万人減の２，５１０万人、更に

２，０１５年は２，３７０万人としています。従来から、コーホート

分析は、ほぼ当たるといわれるだけに、恐ろしい気がします。


　これは、今後の５年間で２５０万人減は、金額に直せば（年５回×

１回１、６８０円×・・・人減）となりますが、１センターあたりに

するとどうなりますか？　どうしたら、回避できますか？


　危機的事態を避けるには、従来のテレビ・コマーシャルは、大金が

かかる割には効果がないのです。また、接客方法や少しばかりの営業

改善では、何の効果もないでしょう。


　業界がなしえる「自助努力の数々」を＊議論する場が、今こそ本当

に必要なのではないでしょうか？　日本ボウリング評議会に期待する

ばかりです！


　ともあれ、産業の動向を詳しく定点観測する上で、白書は本当に役に

立ちます。１９９７年以降の３ヵ年毎に「平均参加率」を求めた資料を

最後のページに付記しますが、幸運なことに、過去９ヵ年でも「１０−

２０代の若者」の支持が続いていることが明らかです。


　ともあれ、今すぐ産業を「イノベートする」準備を始めましょう。

イノベーションの第一の目的は、ボウリングの公的なニーズを引出す

こと、公私を問わず、更なるリピーターを増やすことです。１００万人

規模の参加人口減を補うのですから、時間も手間もかかり、並みの苦労

ではないでしょうが・・・。


　　（3）産業の危機を救うには、長い準備期間が必要：


　私見ですが、旧来の業界手法は、まったく馴染まないと考えます。

例えば、人々の本質的ニーズをひきだし、リピーターを育成するには、

以前の「ちらしやパンフレット」は、ほとんど無力と思われます。


　実際、地域や学校などの公的窓口では、ほとんど説得力を発揮できない

でいます。多分、コピー・ライターのような便利屋さんが「何かを参考」

にして、読みやすく、見栄えよく、改善したものでしょうが、薄っぺらな

商業的意図ばかりが目だって、具合悪いのです。大概のセンター現場が、

痛切に感じておられでしょう。


　もし、文科省・日体協のキャンペーンに＊連携するなら、拙速を尊ばず

、少なくとも２−３年の準備期間をかけるべきです。「公的なボウリング

需要を喚起する」のは、５０年の業界史ではじめてのことですから。


　★ナショナル・キャンペーン連携を進めるなら・・・

　１．体育スポーツ行政や地域の窓口、学校関係へ、しかるべき

　　「提案書」を持って訪問活動（＊ロビー活動）を行うこと

　　★まずは社長・重役の出番、支配人はこの後です


　2．その間に、受け皿を整備（場とスタッフが属性・目的別の

　　テキストと集客マニュアルなどの使用法を研修）すること


　3．属性（キッズ・ジュニア・レデイス・シニア・ヤング）別の

　　スポーツ・ニーズ適合のプレゼン話法をマスターすること


　　（4）現況：


　１０月には朝日新聞、ＮＨＫなどから本件について接触があり、

スポーツと地域再生、現代社会とスポーツなどの視点から「連載」

を予定している本格取材が始まりました。


　また、先進的な業界有志からも、「研究会」の依頼があります。

研究会から始まって、私はロビー活動まで一緒にやります。

総合型構想では、センター関係者の教育やツールを提供する

ばかりでなく、県市町村の窓口と担当者を訪問するようにして

います。

　とても疲れる、しかし非常にやりがいのあることです。

「手弁当」でも応援する気構えでいます。ご遠慮なく、ご相談

ください・・・。　　　　　　　　　　　　　　　（次号へ）


　資料：参加率（男女年齢別・三ヵ年平均１９９７年−２００５年）

　Ａ:１９９７―９９　 B：２、０００―０２ 　Ｃ：０３−０５

　男性　全　体　　 １０代　　 ２０代　　 ３０代　　 ４０代　　 ５０代　　 ６０代

　　Ａ　　３６．６　　５３．６　　５１．２　　４８．８　　４１．０　　３１．７　　１０．１

　　Ｂ　　３５．２　　５７．９　　５０．９　　４３．９　　４３．９　　３０．７　　１１．２

　　Ｃ　　３１．２　　５５．５　　５１．２　　３５．６　　３７．０　　２２．７　　１２．９

　女性　全　体　　 １０代　　 ２０代　　 ３０代　　 ４０代　　 ５０代　　 ６０代

　　Ａ　　２７．２　　４３．０　　４４．３　　３４．１　　３１．９　　１８．４　　５．５

　　Ｂ　　２５．５　　５３．８　　４０．８　　３４．５　　３４．１　　１８．７　　５．１

　　Ｃ　　２４．４　　４９．８　　４３．４　　３２．２　　２９．７　　１５．７　　５．３

　ＦＲＯＭ　ＴＨＥ　ＤＥＳＫ　ＯＦ　ＭＩＹＡＴＡ　ＴＥＴＵＲＯＵ　ＳＥＰＴ．０６


　上表で２、００３年から２，００５年にかけて「３０−４０−５０代」

の男性参加率が急減したのは、平成不況のどん詰まりで「雇用不安」が

蔓延、急速に消費マインドも減退したからでしょう。一方、６０代シニア

が過去２０年以上ずっと参加人口が増やしていることがわかります。