全国ボウリング公認競技場協議会
Japan Association of Registered Bowling Alleys

普及活動のページ
レッツ・ゴー・ボウリング！

宮田　哲郎

（社）日本プロボウリング協会
（社）日本体育学会・体育経営管理部
会　員

平成19(2007)年2月1日号

第19章

　センター間の格差はあるものの、昨年から業績の回復が始まったようです。正月は、

おしなべて前年比二ケタ・アップしましたから、長い平成不況が終わり、景気が上向

いてきた証拠と考えてもよいかも知れませんが、大いに疑問が残ります。


　一方、人口構造の高齢化によって「島根県に匹敵する人口」が減りはじめ、１５―

６４歳の生産年齢人口が年平均で７３万人づつ減少、景気を左右するＧＤＰを０．４

から０．５％　押し下げる要因となるといわれます（国立社会保障・人口問題研究所）。


　主として若者の娯楽ニーズに頼る大型センターには遠からず危機が到来、従来型の

ビジネスに限界が少しずつ露呈することでしょう。ここに至っては、新しいビジネス・

モデルのあり方を論議、改革の試みをはじめても間に合わないかも知れません。



　分母が減ることの脅威


　過去１２年間、いちども３，０００万人を切ることのなかった参加人口が大幅に減

った２００５年を、単純に不況のせいにしてしまうのは危険なことです。何かの不吉

なサインと思い、まじめに議論し、行動を起こす時期です。前年比の基準となる分母

が大幅に減る時代で、小手先の対策では将来のためにはならないでしょう。


　あるとき、論客をもって鳴る業界人が、「レーンあたり数千円の拠出金」を集めて、

テレビ・コマーシャルを・・・といっておられましたが、次の理由で最優先の選択肢

とは思えないところがあります。


　理由は・・・、たくさんあります。すでにテレビの広告で新しい需要を喚起できる

時代は過ぎており、「後追い」広告となっていること、ボウリング自体がもはや新鮮

さを失っており、「日用品のようなもの」になったこと、消費文化が成熟化している

現代ではボウリングをすることが「際立って新しい生活行動の提案」でなければなら

ず、「画一的な横並び」型であってはならないこと・・・などがあげられます。


　つまり、業界がマス・メデイアを「自前の金」で動かすには、根源となる新しいア

イデイアに乏しく、極端に費用がかかる方法では十分な源資がないのです。知恵者や

専門家が寄り集まって、大いに議論しても、ここで行き詰まってしまうでしょう。



　撤退か反攻か


　開場後３０−４０年を経たセンター、とくに大型施設ほど苦悩しているでしょう。

縮小均衡かリニュアルか、撤退か、存続なら「第二の創業」の長期経営計画は・・・？

存続におけるコンセプトは、娯楽志向センターなのか、はたまた全ての属性に適合す

る健全フアミリー・センターか、後者なら私的な遊び需要を大切にしながらも、積極

的な地域の公的ニーズを創出することが繁栄の鍵となるでしょう。


　地域社会に眠っている公的なニーズとは、主として小さな子供と家族、三世代交流

や地域や学校のボウリングですが、いままでは予想もしなかった需要が顕在化、活性

化して、経営は極めて幅広く楽になります。総合型クラブ構想にあえて参画する理由

は正にここですが、体育スポーツ行政やクラブにロビー活動を行い、さまざまな提案

をし続けるための「ソフトとマン・パワーと熱意」が絶対に欠かせないのです。



　同志が増えてきた


　昨年末から山梨県の全公協有志センターが作業をはじめました。４−５月からは、

東京・青梅市のセンター、宮崎県宮崎市・延岡市などの＊同志センターが結束して

活動を開始します。日程をやりくりしてはせ参じますが、私が先頭に立って行政・ク

ラブへのロビー活動を行い、一方では総合型クラブの交渉、＊ボウリング・イベント

実現と受け皿の整備・教育を進めます。

＊お問い合わせは、全公協　０３−３４５３−２７２５　事務局長　金子さんへ


　企業理念丸出しの、時代遅れの業界資料やテキスト、マニュアルは全く通用しない

ので、３年かけて念入りに整備した総合型対応６種類のマニュアル、８種のテキスト

が役立ちます。順調に行けば２年で、延べ数千人におよぶオープン・スクール（年間）

などが実現できるので、クラブにも大いに喜ばれ、センターも賑わうので本当にやり

がいがあります。


　また、テキストやマニュアルですが、本来は総合型構想に参画するための教育用か、

総合型クラブ行事のテキストなので、「単品としての購入」はお断りしております。

詳細は、上記の全公協事務局にお問い合わせください。