全国ボウリング公認競技場協議会
Japan Association of Registered Bowling Alleys

普及活動のページ
レッツ・ゴー・ボウリング！

宮田　哲郎

（社）日本プロボウリング協会
（社）日本体育学会・体育経営管理部
会　員

平成19(2007)年4月1日号

第21章

来る４月２日（月）に全国発売する｢ボウリング大辞典｣（慣用語字典改め）

の最終校正をほぼ終えました。１９９２年ごろから準備していた仕事ですが、

ここ１０数年で「ボールや投球技術」に関するボウリング科学用語が画期的

に増えました。



時系列で考えますと、投球技術はやはり「ＰＢＡプロ」から得た情報が多く

、ボール製造技術の発達がこれに拍車を駆けています。また、ボウリング場の

経営面では総合型地域スポーツクラブ構想にヒントがある「ボウリング場と

地域社会の関係」についての言葉が目に付きます。行政用語でよく使われる

［社会体育］です。



６００語をはるかに超える辞典を安価な［ムック］版で出版することになり

ました。センター備品、社員従業員の必需品ですし、常連さんに大歓迎される

と思います。

＊ベースボール・マガジン社



　閉塞感を打ち破る


前回、企業が「自らの商品」の使い道を決めてかかるようではいけないこと、

ボウリングの付加価値を高め、新たな使い方や他との組合せ、発展的な営業展開

について考えようと申しました。



また、マンネリは「自らを規定してしまう」ことから生まれます。

長年勤めている幹部ほど注意すべきことです。社会現象を素直に観察、外部の

ヒントを素直に考え行動することは、閉塞感に陥っている私たちにもっとも必要

なことでしょう。



本題に入ります。

現在、業界最大の問題点は、三つあります。



１．若者人口の急減

２．施設と営業コンセプトの老朽化

３．業務に関わる人々が自らを規定している態度、つまり業界人の

マンネリズムです。



以上は、産業が衰退期に入るときの一般的な条件です。



いまもっとも大切な視点は経済の変化ではなく、

人口構造の急激な変化であり（第１９章　分母の変化）

人々のライフスタイルと消費マインドの変化です。

もっとも忌むべきことは、ボウリング場の都合で経営を考えることであり

、企業最優先の考え方です。



私見ですが、以上の基本問題をとく鍵は［総合型構想にヒント］があり、

ボウリング場が行うべき「ソリューションは、次の三つ」であります。



１．トレンド・マーケテイングは中央にしかできないから、これに任せる。

＊現場は「地域の絆」を強化する方向、すなわち［人の縁、地の縁］を

営々と築く活動に特化する。　＊現場は、地域協会とは限らない


２．最も効果的な「戦略」を整え、［ツール］を整備する。


３．手始めは＊［同志］を結集、共同して「ロビー活動」をスタートさせ、

戦術展開とツールの演習（技術移転教育）を行う。



　産業の付加価値とは


成熟期から衰退期に入りかかっている産業の危機を救う基本的方法は、新しい

価値または付加価値をボウリングに見出すことです。これも私見ですが、従来型

（例えばシンク・タンク、コピーライター、エージェント、商社など）の考え方

とはまったく異質の価値を指します。



これが、難しいとか「即効性に欠ける」欠点を指摘するセンターがありますが、

誰にでもできる仕事ではありません。しかし、有力な選択肢であることは事実です

し、着々と実績を挙げています。



また、経営者の皆様にとって、建物や設備のリニュアル以上に難しいのは「人心

の一新」でありましょうが、実はここを無視すると産業の付加価値が生まれないの

です。ここは幹部社員の考えを聞いて恐る恐る行うものではなく、「社長自らが」

決断すべきことであると確信します。



景気回復と「コンピューター・ボウリング」の再来を願い、ひたすら若者動向に

眼を凝らすいたちごっこやめましょう。ことに、あてにならない流行やトレンドは

、業界側が仕掛けようとするほど逆効果が生まれる事実（テレビ番組の事例）にも

注意すべき時期です。



テレビなどの無責任な商品情報や利益誘導型番組に疑問をもつ人が増えました。

私たちは商品本来の価値を磨き、人々に営々と提案、時代社会に訴求できる好機を

逃してはならないのです。それには・・・、



提案します！

○とにかく、ＪＡＲＢＡの同志で語り合いましょう。

地域のキー・マンは誰か、［総合型クラブを応援する］活動

［地域に強い絆］をもつ、好感度いちばんのボウリング場に



○経営理念と社員に求められる技能は、営業活動のありかた、

提案イベントとクラブなどなど・・・

新しく、正しい経営スキームを一日も早く構築しましょう。